俳優キム・スヒョン氏は最近、警察の捜査で嫌疑なしの不送致決定を受け、無実を晴らしたものの、広告主との数百億ウォン規模の損害賠償訴訟など、依然として法的リスクを抱えているという専門家の分析が放送で紹介された。

3日に放送されたMBN「ザ・パンチ」では、未成年交際の疑惑を晴らして活動を再開したキム・スヒョン氏の復帰ニュースと、今後の法的紛争の可能性について集中的に取り上げた。この日の放送で、ソン・ジョンヘ弁護士は「世間を騒がせた事件の一次的な結論は出ている状況だ。大きなリスクは脱したと言える」と、警察の嫌疑なしの不送致判断に言及した。ソン弁護士は「疑惑を提起することはできるが、その疑惑はかなり誇張されているか、あるいは虚偽または捏造されたものであることが確認され、一部の疑惑についてはキム・スヒョン氏は無実だ。一定部分は濡れ衣だったことが法として確認された」と評価した。

しかし、ソン弁護士は「ただ、完全にリスクが解消されたわけではない」とし、「一部の疑惑が提起された以上、広告主との法的紛争は続いている。非常に多くの広告契約があっただけに、広告主から100億ウォン以上の損害賠償が請求され、その訴訟の一部は今も進行中だ」と分析した。

続いて、刑事出身のパク・ソンベ弁護士は、あるブランドが従来の25億ウォン規模の損害賠償請求を取り下げ、残りのモデル料の返還へと方針転換した事例を紹介した。パク弁護士は「ブランド側にまったく過失がなく、キム・スヒョン氏をめぐる騒動によって自分たちも被害を受けたため、どのような基準で損害を公平に分担させるのか、その基準から見れば、ブランド側としても残りのモデル料や一定額の少額損害賠償は認めるべきだというのが妥当だと思われる」と放送で見解を述べた。