クリエイターのクァジュプセヨンの広告モデル論争が予想外の方向に広がっています。サイバー性暴力の被害者を支援する韓国サイバー性暴力対応センター（以下、韓性対）がクァジュプセヨンを擁護する声明を出したところ、むしろ支持層から激しい批判を受けています。
先日、クァジュプセヨンはある化粧品ブランドのモデルに抜擢され、広告動画を公開しましたが、激しい反発を受けました。一部の消費者からは、「性的コンテンツで収益を上げてきた人物を、イメージが重要なブランドモデルに起用するのは不適切だ」との指摘があり、議論が拡大したため、ブランド側は謝罪とともに対象製品の全量回収などの対応に追われました。
その後、韓性対は23日付の声明で、この非難の世論を正面から批判しました。同団体は「問題の本質は、『日陰にいるべき存在が表舞台に出てくることへの反感』にある」と主張しました。 さらに、「こうした認識は、性暴力被害者に向けられる二次加害の論理と通じるものだ」として、社会的なスティグマの構造を批判しました。
しかし、この立場は発表直後から猛反発を招きました。ネットユーザーからは「性暴力被害者とアダルト放送のBJを同列に扱うこと自体が問題だ」との強い反発が上がりました。特に、「非自発的な被害と自発的なコンテンツ制作を同じ枠組みで見るのは、実際の被害者に対する侮辱だ」との指摘が相次ぎました。
また、「被害者を隠れさせるのはむしろこうした主張だ」として、韓性対の論理がその存在理由と矛盾しているとの批判もありました。さらに、「未成年でもアクセス可能なオンライン環境において、性的コンテンツによる収益構造が持つ社会的影響への配慮が不足していた」との指摘も続いています。
