イタリアサッカー連盟（FIGC）は、トップ選出の手続きにおける不備をめぐる議論を受け、特別管理体制に移行することが決定しました。6月に会長に当選したジョヴァンニ・マラゴ氏は、一旦会長職を退くものの、直ちに特別管理人として連盟の運営を継続する見通しです。
イタリアオリンピック委員会による決定
ロイター通信によると、イタリアオリンピック委員会（CONI）は執行委員会を開催し、FIGCを特別管理体制へ移行させることを満場一致で可決しました。この措置はCONI国家評議会の最終承認を経て正式に施行される予定です。マラゴ氏は特別管理人として今後3ヶ月以内に新会長選出に向けた準備を進め、その間の連盟の日常業務を統括します。
会長選挙における手続きの不備
今回の事態の発端は、6月に行われた会長選挙にあります。当時、マラゴ氏は68％を超える得票率で当選を果たしました。しかし、当選後にマラゴ氏がFIGCの会員資格を保有していなかったという手続き上の問題が浮上しました。CONIが依頼した法的な検討においてもこの資格要件の不備が指摘され、選挙結果の有効性を問う論争に発展しました。
今後のプロセスと再選挙の可能性
今回の特別管理体制への移行は、即時の選挙無効化という混乱を避けつつ、行政的な資格問題を整理するための折衷案といえます。FIGCの新しい会長選挙は、遅くとも2025年1月31日までに行われることが義務付けられました。マラゴ氏は必要な資格要件を充足させた上で、次回の選挙に再び候補者として出馬することが可能であり、現時点でサッカー行政から完全に退くわけではありません。
イタリアサッカー界が抱える構造的課題
イタリアサッカー界は、行政の空白を許されない極めて重要な時期にあります。ユーロ2032のトルコとの共同開催を控え、競技場の改修をはじめとする大規模なインフラ整備が喫緊の課題となっています。また、代表チームに関してはワールドカップ3大会連続予選敗退という歴史的な不振が続いており、サッカーシステム全般に対する抜本的な改革が求められています。会長選をめぐる今回の混乱が、欧州のサッカー強国として知られるイタリアの再建プロセスにどのような影響を与えるのか、各方面から注視されています。
