2026年北中米ワールドカップを控え、アメリカの開催都市のホテル業界が期待を下回る予約率に懸念を示している。国際サッカー連盟（FIFA）が強調してきた大規模な経済効果の展望に対し、実際の観光需要は予想よりも弱いという調査結果が出た。
アメリカホテル宿泊協会（AHLA）は5日（現地時間）、ワールドカップのアメリカ開催都市11か所のホテルを対象に調査した結果、回答者の約80%が「予約のペースが当初の予測値を下回っている」と回答したと発表した。
今回の調査は、ホテル運営会社およびオーナー205社を対象に行われた。一部の企業は複数の開催都市にホテルポートフォリオを保有している。
調査結果によると、サンフランシスコ、シアトル、フィラデルフィア、ボストンでは回答者の70%以上が予約の不振を訴えた。ロサンゼルス、ニューヨーク、ヒューストン、ダラスでも60%以上が期待以下の需要を報告した。
比較的状況が良かったのはマイアミとアトランタだった。ただし、これらの地域でも半数前後のホテルが予想より低い予約率を記録していると回答した。AHLAは「ワールドカップがもたらすと期待されていた経済効果が、予想に届かない可能性があることを示す指標だ」と評価した。
実際に一部のホテルは、ワールドカップ特需に合わせて準備していたブランドコラボレーション、イベント、一時的なリニューアル計画を保留したと伝えられている。予約不振が続けば、開催都市の税収確保にも支障が生じる恐れがあるという懸念も提起されている。FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長はこれまで、北中米ワールドカップがアメリカ経済に約300億ドル規模の効果をもたらすと強調してきた。しかし、この展望は海外観光客の大規模な流入を前提としている。ところが、最近の雰囲気は期待とは異なる。AHLAの報告書は「現在は海外ファンよりもアメリカ国内旅行客の割合が高い」とし、「このような流れは、ワールドカップが期待していた経済効果を弱める可能性がある」と分析した。
実際のビザ発給状況も予想より低調だ。アメリカ政府がワールドカップ観戦客のために導入したFIFA優先ビザ予約システム（FIFA PASS）の利用者は、先週末時点で約1万4000人にとどまったことがわかった。FIFAはすでに500万枚以上のチケットが販売されたと主張している。アメリカ国務省は「すでにアメリカビザを保有している外国人は約5500万人に達する」とし、「一部の国はビザ免除協定の対象であるため、FIFA PASSの利用数値だけで海外ファンの規模を判断することはできない」と説明した。
ホテル業界は、ビザの壁と国際情勢の不安も需要減少の原因として挙げた。アメリカの一部の入国制限政策や、特定の国の国民に求められる高額な保証金制度などが、海外ファンの移動を困難にしているという指摘だ。交通費の負担も問題視されている。ニュージャージー・トランジットは、ニューヨークのペン駅とメットライフ・スタジアムを往復するワールドカップ期間中の列車料金を最大150ドルに設定し、物議を醸した。
一方で、ホテル業界自体の高い価格設定も原因の一つだという指摘が出ている。ジ・アスレチックは昨年12月、ワールドカップの組み合わせ抽選直後の調査で、アメリカ開催都市のホテル平均宿泊料が1日1013ドルまで高騰したと報じた。これは同じホテルの平時の価格より約328%高い水準だった。その後、需要が期待に届かず、価格は再び大きく下落した。最近の調査では、アメリカ開催都市の平均宿泊料がピーク時より40%以上下がったことがわかった。
ホテル業界は、FIFAの客室運営方式にも不満を示した。FIFAは初期段階で開催都市のホテル客室を大量に確保したが、大会を控えてかなりの数の予約をキャンセルした。AHLAは「FIFAの過度な客室の先取りが、人為的な初期需要の錯覚を生んだ」とし、「ボストン、ダラス、ロサンゼルス、フィラデルフィア、シアトルでは、契約客室の70%以上がキャンセルされた事例もあった」と主張した。これに対しFIFAは「すべての客室の返却は契約スケジュールに従って正常に行われた」とし、「ホテル業界と継続的にコミュニケーションをとってきた」と反論した。また、FIFAは「2026年ワールドカップに対するグローバルな需要は前例のないレベルだ」と強調した。
