米プロ野球メジャーリーグ（MLB）事務局が、レギュラーシーズンの試合数を削減し、ポストシーズンの日程を拡大する抜本的な改革案を提示しました。
162試合から154試合へ：MLBの構造改革案
MLB事務局は9日、選手会との団体協約交渉の場において、現在の162試合制から154試合制へとレギュラーシーズンの試合数を縮小する改編案を提示しました。同時に、現在5戦3勝制で行われているポストシーズンのディビジョンシリーズを、7戦4勝制へと拡大することも盛り込まれています。
この改革案について事務局側は、「154試合体制への移行により週1回の休息日を確実に設けられるようになり、選手の体力管理やコンディション維持において大きなメリットがある」と説明しています。また、月曜日を休息日に充てることで、新たな全国中継放送枠を確保し、放映権収入の最大化を図る狙いも見せています。
選手の待遇とポストシーズンの戦略的変更
試合数削減に伴う経済的な懸念に対し、事務局側は「試合数が減っても選手の年俸は削減せず、各種オプションやボーナス支給基準については、短縮された日程に合わせて調整する方針である」と表明しました。
MLBの歴史を振り返ると、1904年から1960年代初頭までは154試合制で運営されており、1961年と1962年にそれぞれリーグごとに162試合制へと移行した経緯があります。今回の提案は、長年の伝統であった162試合制を抜本的に見直す大きな転換点となります。
さらに、ポストシーズンの拡大については「秋の野球」と呼ばれるクライマックスを強化する意図があり、エース級投手がより多くの試合に登板できる日程を組むことが構想に含まれています。また、上位シードのチームが対戦相手を選択できる仕組みの導入も検討されており、プレーオフの興行価値を高める戦略が伺えます。
労使交渉の行方とロックアウトの可能性
今回の提案に対し、選手会側は「提案内容を精査した上で、今後の交渉テーブルで回答する」との慎重な立場を示しています。現在、MLBの労使関係は12月1日に満了する団体協約を巡り、非常に緊張した状態が続いています。
オーナー側は、選手会が強く反対しているサラリーキャップ（年俸総額上限制度）の導入や、選手契約の期間制限などを強く求めています。現地メディアの間では、合意に至らない場合、オーナー側が現行協約の満了後にロックアウト（職場閉鎖）を実行する可能性が高いとの見方が強まっています。労使の対立が長期化すれば、2027年シーズンの開幕遅延や、最悪の場合はシーズン全体の中止といった事態に発展するリスクも懸念されています。
