米国が2026北中米ワールドカップサッカー大会に出場するイラン代表チームの関係者4名にのみ、入国ビザを承認した。
英国の公共放送BBCは14日、米国への入国ビザ発給を拒否されたイラン選手団関係者15名のうち10名が、キャンプ地のメキシコ到着後に改めて新規ビザ申請書を作成し、そのうちイランサッカー協会の国際部門スタッフ2名と戦力分析官1名など、計4名のみが入国を承認されたと報じた。メフディ・タージ・イランサッカー協会長を含む新規ビザ申請書を提出した6名は全員拒否され、メディア担当官1名は再申請すらしなかった。
イランと交戦中の米国は、大会に出場するイラン代表チームの選手たちにのみ自国への入国を許可し、選手団の主要メンバーにはビザを発給しなかったことで批判を招いている。
グループGに属するイランは、16日のニュージーランド戦、22日のベルギー戦（以上ロサンゼルス）、27日のエジプト戦（シアトル）と、グループリーグの3試合すべてを米国で行う。当初、米アリゾナ州ツーソンにベースキャンプを設置する予定だったイランは、米国との交戦の影響により、米カリフォルニア州に近いメキシコのティフアナでキャンプを行ってきた。
さらに、米国の厳しい滞在制限措置により、イラン選手団は試合のたびに米国に入国し、直後にティフアナへ戻り、再び米国へ渡るという往復を繰り返さなければならない。
米国はイラン代表チームの関係者だけでなく、「テロ組織の構成員と疑われる人物との関連がある」という理由で、ソマリアのサッカー審判員オマール・アルタン氏の入国も不許可とした。
サッカー関係者が度々米国に入国できない状況の中、大会を主催する国際サッカー連盟（FIFA）は事実上、手をこまねいている。ゼップ・ブラッター元FIFA会長は自身のSNSアカウントで、「ワールドカップは、出場国の安全と、本大会出場チームや関係者、審判の制限なき入国という2つの基本原則を必ず保障しなければならない」とし、「アルタン審判員の事例は、そのようなFIFAの義務に反するものであり、FIFAはサッカーの普遍性を決して損なってはならない」と強調した。
